一流の経営コンサルタントを連れてきてもおそらく結果は同じだろう。

　彼らにはかなりわかりにくいだろう。

　一番進んでて答えがない上に、人権擁護っていう経営そのものとは別の理由が大きく絡んでくるから。おまけに普通の意味での市場経済にも乗りにくい事柄が多いから。アップル日本支社は単に前の時代にそうだったことで、今は保留に近い形になってる。審議や見直しなんかも含めて。やらないとも言ってはいないから、完全に廃止されたわけでもない。だから保留ってこと。

　よく似た事例で、意外かもしれないが、実はクラブ。元々は国内の外国人のためにやっていたのが元々だった。それがディスコなどの形で国内の日本人にも娯楽として認知されてるようになったことでその時代で成功してしまった。が、そこにはもはや本当の意味では外国的なものがなくなってしまった。完全に日本化されたから。そしてブームも過ぎれば客足も遠のく。その後も外国人のための娯楽などとして細々と実は続けられていて、でもその頃には普通の日本人はほとんど知らない。

　ちなみにMacBookはあくまでも学校用として目指されていたこともあって、実は人権擁護局の職員用ってわけでもない。ある意味、前の時代の人たちが飛び抜けて優秀すぎたことでさほど問題にならなかったとも言える。今後はどうかは定かじゃない。リファレンス類つまり事典類にその特徴が大きくあるら？ある意味こういった教育用のパソコンっていうのも普通の市場経済には実は乗りにくい。需要と供給で考えると教育格差が発生してしまってくるから。